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建蔽率・容積率:またがり+緩和+道路低減

建蔽率=建築面積/敷地、容積率=延べ面積/敷地。またがりは加重平均。容積率は前面道路×乗数と指定の小さい方。建蔽率は角地・防火で緩和。

A地域

B地域

A 60%B 40%
前面道路①6m
前面道路②10m

敷地全体の上限

建蔽率の上限
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容積率の上限
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建築面積の上限
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延べ面積の上限
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根拠:建蔽率のまたがり=法53条2項/容積率のまたがり=法52条7項(加重平均)。容積率の前面道路低減=法52条2項(幅員×住居系4/10・その他6/10、指定と小さい方。12m以上は低減なし)。建蔽率緩和=法53条3項(角地+1/10・防火地域の耐火+1/10)・6項(80%地域かつ防火の耐火で制限なし)。用途制限のまたがり=法91条(過半主義)。敷地は300㎡固定の例。

建蔽率・容積率の図について

このページは、建蔽率と容積率をまたがり・緩和・道路低減の3つの要素をすべて動かしながら計算できるツールです。A地域とB地域の指定を変え、前面道路の幅員を変え、角地や防火地域の条件を入れると、建築面積と延べ面積の上限がその場で計算し直されます。

この図で確かめられること

  • またがりは加重平均——用途制限の「過半主義」とは別の扱いです。同じ「敷地が2つの地域にまたがる」でも結論が違うので、用途制限の図と往復して違いを固めてください。
  • 容積率は前面道路の幅員でも決まる——指定容積率と、前面道路の幅員から計算した値の、小さいほうが上限になります。道路のスライダーを動かすと、指定を変えていないのに上限が動くのが見えます。
  • 角地・防火で建蔽率が緩和される——チェックを入れたときに上限がいくつ動くかを、数字ではなく操作で覚えられます。

宅建でいちばん計算させられるところ

法令上の制限の中で、建蔽率・容積率は数少ない「実際に計算させる」テーマです。手順が身についていれば確実に取れますが、順番を1つ飛ばすと答えが変わります。図で条件を変えながら、どの順で何を掛けるのかを体で覚えるのが早道です。

次にやること

数字を固めるなら暗記数字ドリル、過去問での問われ方を確かめるなら法令・税の肢別◯×(建築基準法144肢)。前面道路そのものの条件は接道義務とセットバックの図で確かめられます。

※本ツールの数値・区分は学習用の目安です。実際の適用は最新の法令・条文をご確認ください。