預かったコート、借金のカタにできる？
― 桜井くんと留置権

「貸した金を返すまで、これは返さない！」――その“人質作戦”、法律で認められる場合と、認められない場合があります。今日の題材は 令和7年・問4。担保物権の入口、留置権のお話です。

「先輩、ちょっとモヤッとする話があって」桜井くんが切り出した。「Ｂさんが、Ａさんから物を預かってるとします。一方で、Ａさんは別件でＢさんに1,000万円の借金があって、返さない。Ｂさんがこう言うんです。『じゃあ、この預かってる物、借金を返すまで返さないからな！』――これって、アリですか？」

「いい題材だ」久保田さんはうなずいた。「それは留置権の話だな。他人の物を持っている人が、『この物について生じた債権を払ってくれるまで、返さないぞ』と留め置ける権利だ。……だが、結論から言うと、その作戦は通らない」

「えっ、現に物を持ってるのに？」

「ポイントは“その物に関して生じた債権”でなければならない、という点だ。これを牽連性（けんれんせい）という。たとえば、預かった時計を“修理した”その修理代金なら、時計と債権がちゃんと結びついている。だから『修理代を払うまで時計は渡さない』はOKだ」

「なるほど、“その物について”の借りなら、人質にできる」

「そうだ。ところが今回は、預かっている物と、1,000万円の貸金は、まったく無関係だ。別件の借金のカタに、たまたま手元にある物を留め置く――これは牽連性がないから、留置権は成立しない。Ｂさんは、物を返したうえで、貸金は貸金で別に請求するしかない」

「“たまたま持ってる”だけじゃダメなんですね……。スッキリしました」

「ついでに、この問題のもう一つの山も教えておこう」と久保田さんは続けた。「悪意の不法行為で受けた損害――その損害賠償債権を、被害者が“相殺”に使えるか、という論点だ」

「相殺って、たしか“悪意の不法行為”だと禁止じゃ……？」

「禁止されるのは“加害者の側”からの相殺だ（民法509条）。被害者の側が、自分の損害賠償債権を自働債権にして相殺するのは構わない。被害者を守るための禁止だから、被害者自身が使うのはOKなんだ」

「なるほど。“誰を守る制度か”で考える、ですね」桜井くんは手帳を開いた。